沿革

新草創期

1978年(昭和53年) 5月
第23回国際眼科学会が京都にて開催される。「日本眼科医療機器協会」を創立。

 

成長期 Ⅰ期:近代化

1986年(昭和61年) 12月
「日本眼科医療機器総覧」の創刊。

 

成長期 Ⅱ期:組織発展

1994年(平成6年) 4月
日本医療機器関係団体協議会(現:一般社団法人 日本医療機器産業連合会)に加盟。

 

1994年(平成6年) 11月
「眼医器協ニュース」を創刊。

 

1997年(平成9年) 8月
協会ホームページを開設。

 

1998年(平成10年) 11月
医療用具業公正取引協議会(現:医療機器業公正取引協議会)に加盟。

 

成長期 Ⅲ期:改正薬事法への挑戦

2002年(平成14年) 2月
協会ホームページに「眼科機器総覧」を開設。

 

2003年(平成15年) 8月
日本医用光学機器工業会とともに、認証基準・JIS 規格原案作成合同説明会開催。

 

2004年(平成16年) 4月
第1 回眼科機器基準委員会開催。
JoiaNet 開設。

 

2005年(平成17年) 3月
改正薬事法施行。厚生労働省より、薬事承認・認証基準作成・整備への感謝状受理。

 

成長期 Ⅳ期:活動領域の拡大

2008年(平成20年) 2月
「日本眼科啓発会議」の活動に参画。

 

2008年(平成20年) 9月
協会創立30 周年記念式典挙行。

 

2008年(平成20年) 12月
創立30 周年記念誌発行。

 

2011年(平成23年) 8月
アニュアルレポート発行。以降毎年発行。

 

2011年(平成23年) 11月
東日本大震災災害対策本部の支援活動に参画。

 

成長期 Ⅴ期:法人化

2012年(平成24年) 12月
一般社団法人 日本眼科医療機器協会設立。

 

2013年(平成25年) 11月
医薬品医療機器等法制定に伴い、協会各委員会は対応活動を推進。

 

2014年(平成26年) 4月
WOC2014 TOKYOの展示運営に協力・開催。

 

2016年(平成28年) 8月
経済産業省戦略的国際標準化推進事業受託。

 

2018年(平成30年) 3月
協会創立40 周年感謝の会挙行。

 

2019年(平成31年) 4月
協会創立40 周年特集アニュアルレポート発行とホームページリニューアル。

 

2020年(令和2年) 1月
新会社「合同会社G−Data」設立