会長挨拶

一般社団法人 日本眼科医療機器協会 会長 瀧本 次友

会長 瀧本 次友



一般社団法人 日本眼科医療機器協会は眼科医療機器の製造販売業、販売業、眼科医療機器に関係している会社等の約100社からなる団体で1978年に発足いたしました。

以来、眼科学会時の併設機器展示会の開催、会員各社への情報提供サービス、あるいは上部団体である一般社団法人 日本 医療機器産業連合会の委員会活動への参加などを通じて会員各社の事業活動のサポートと業界の発展に寄与して参りました。

また、会員各社と当協会は眼科医療機関への眼科医療機器の供給のみならず、公益財団法人日本眼科学会、公益社団法人日本眼科医会の事業活動へ協力して、日本の眼科学と眼科医療に貢献してきたと自負しております。

2014年4月には日本で36年ぶりに開催された国際眼科学会WOC2014 Tokyo(34thWOC・29thAPAO・118thJOS)の併設機器展示会を当協会はお手伝いし、国内はもとより海外企業を含めて160社を越える眼科医療機器関連企業が出展、世界中からの20,000名近い学会参加者に最新の眼科医療機器技術と製品を紹介することができました。

世界のどの国より早いスピードで高齢化社会に移行している日本では、白内障や緑内障、加齢性の眼底疾患、糖尿病などの生活習慣病による眼疾患は高齢社会の進展に伴って今後ますます増加し続けるものと思われます。そのような眼疾患の診断・治療に、「より有効」で「より安全」な眼科医療機器を「より早く」供給し続けることは当協会の会員企業の使命であり、国民の視力を守ることに繋がり、ひいては社会貢献に寄与できる事と考えます。

眼科医療機器の発展は目覚しく、超音波白内障手術装置や眼内レンズ、硝子体手術装置、レーザー光凝固手術装置、コンピューターを駆使した光干渉断層装置(OCT)などの診断・治療機器の開発により検査や手術の精度や安全性の向上に大きく貢献し、外来手術を可能にするなど患者の負担を大きく軽減しました。

また、世界の最先端医療であるiPS細胞による再生医療で最初の臨床研究が加齢性黄斑変性の治療を対象にして開始されるなど眼科医療をめぐる最近の話題も豊富です。研究者や医療現場の医師とのコラボレーションで今後も新たな研究・製造に挑戦し続けることが不可欠と考えます。

人間の生活情報はそのほとんどを目から得ていると言っても過言ではありません。そのような大切なかけがえの無い人々の目を守るために会員企業と当協会が日々の事業活動を通じて貢献すべく、眼科医療機器の開発・製造・提供にたゆまぬ努力を続けて参りたいと考えております。

 

2014年9月1日
一般社団法人 日本眼科医療機器協会

会長  瀧本 次友